Windows 10サポート終了後の現実解 ── ESU・LTSC・買い替えの判断表

「工場の検査装置につながったPCが、まだWindows 10のまま動いている」「事務所の共有PCに『Windows 10のサポートは終了しました』の通知が出ているが、業務アプリがWindows 11で動く保証がなくて踏み切れない」「ESUという延命策があるらしいが、値段も手続きも調べる時間がない」── Windows 10のサポートが終了した2025年10月14日から9か月あまり。お客様先を回っていると、この種の「宿題として残ったWindows 10」に今もよく出会います。

やっかいなのは、この宿題には「全部まとめて正解」がないことです。事務用PCと装置制御PCでは取れる手段が違い、法人と個人ではESUの条件がまったく違い、しかも2026年6月には個人向けESUの期限延長という条件変更まで起きました。古い情報のまま判断すると、不要な出費や、逆に「無防備なまま放置」につながります。

この記事では、社内や工場にWindows 10のPCが残っている中小企業の情シス担当者・経営者、そしてその上で動く業務アプリを預かる開発者を対象に、(1)Windows 11への移行、(2)ESUによる延命、(3)IoT Enterprise LTSCなど長期サポート版への切り替え、(4)ネットワーク隔離、の4つの選択肢を、2026年7月時点の一次情報にもとづいて判断表に整理します。業務アプリの受託開発会社として、アプリ側で必要になる検証・改修にも1セクション割きます。

1. まず結論

• Windows 10(通常版)のサポートは2025年10月14日に終了しました。最終バージョンは22H2で、以降はセキュリティ更新を含む品質更新・機能更新・技術サポートのすべてが止まっています。PCは動き続けますが、脆弱性は修正されません。¹²
• 原則はWindows 11への移行です。ハードウェア要件(TPM 2.0、UEFI+セキュアブート、対応CPU)を満たすPCなら、OS自体は無償でアップグレードできます。かかるのは主に検証と入れ替えの工数です。³
• 法人向けESUは「移行完了までの計画的な時間稼ぎ」です。1台61ドル(1年目)から毎年倍額、最長3年で2028年10月まで。後から加入しても過年度分をさかのぼって買う累積購入ルールがあります。IntuneやWindows Autopatchで管理していれば1年目45ドルの割引、Windows 365などのクラウド環境では無償になる条件もあります。²⁴
• 個人向けESUは2026年6月に1年延長され、2027年10月12日までになりました。PC設定の同期(無償)・Microsoft Rewards 1,000ポイント・30ドルの3経路で、既存登録者には自動適用です。⁵
• ESUはセキュリティ更新のみです。新機能・非セキュリティ修正・通常の技術サポートは含まれません。「延命」であって「現状維持」ではない点は誤解しやすいところです。²
• 長期サポート版への切り替えは、実質的にWindows 10 IoT Enterprise LTSC 2021の一択です。サポートは2032年1月13日まで。一方、通常のEnterprise LTSC 2021は2027年1月12日までと残り半年を切っており、いまから切り替える意味はほぼありません。⁶⁷
• Microsoft 365 AppsはWindows 10上でも2028年10月10日までセキュリティ更新が提供されます。ただし機能更新はバージョン2608で止まり、サポートへの問い合わせにも制限が付きます。「Officeが2028年まで更新される」ことと「Windows本体が無防備」であることは別問題です。⁸
• アプリ側の検証は「本体」より「周辺」がボトルネックです。.NET FrameworkはOSの一部としてWindows 11でもサポートが続きますが⁹、装置ドライバーの64bit署名対応、COM/OCXの登録、IE依存機能あたりが移行可否を決めます。

2. 2026年7月時点の状況整理 ── 何がいつまで使えるのか

まず時間軸を正確に押さえます。判断のもとになる期限は次のとおりです。

執筆時点で、ESUに入っていないWindows 10には9か月分のセキュリティ修正が適用されていません。毎月の更新で修正される脆弱性の多くはWindows 10と11に共通なので、「修正内容は毎月公開されるのに、自分のPCにだけ当たらない」状態が続いていることになります。この状態を放置してよいかどうかが、すべての判断の出発点です。

もう1つ押さえておきたいのは、個人向けESUの延長(2026年6月発表)のように、条件は動くということです。本記事の内容も2026年7月時点の一次情報にもとづくもので、最終判断の前にはMicrosoftの該当ページで最新の条件を確認してください。

3. 選択肢1: Windows 11へ移行する ── 原則はこれ

身も蓋もありませんが、インターネットに接続して使う一般的な事務用PCについては、Windows 11への移行が原則です。ESUも隔離も、コストやリスクを払って時間を買う手段にすぎません。

判断はハードウェア要件から始まります。Windows 11の最小要件は、互換性リストに載った64bit CPU(1GHz以上・2コア以上)、メモリ4GB、ストレージ64GB、UEFI+セキュアブート、そしてTPM 2.0です。³ 実務的には、おおむね2018年以降に法人向けモデルとして出荷されたPCなら満たしていることが多く、逆にそれ以前の機種は買い替えが現実的です。要件を満たすPCなら、Windows 10 バージョン2004以降からそのまま無償でアップグレードできます。³

• 要件を満たすPC: アプリとドライバーの検証(後述の7章)を済ませたうえで、部門単位など段階的にアップグレードします。OS費用はかからないため、コストの実体は検証と入れ替えの工数です。
• 要件を満たさないPC: 買い替えです。このとき、Snapdragon搭載のArm版Windows機を選ぶ場合は、業務アプリやドライバーの互換性に固有の注意点があります。「Arm版Windowsで業務アプリは動くのか」を先に確認してください。また、退役するWindows 10機はデータ消去まで含めて手順化しておかないと情報漏えいの火種になります。「Windows PCを廃棄する前にやっておきたいこと」にチェックリストをまとめています。

「台数が多くて一斉には無理」という場合こそ、次のESUの出番です。ESUは移行しない理由ではなく、移行計画を完走させるための保険として使うのが健全です。

4. 選択肢2: ESUで延命する ── 法人と個人で条件がまったく違う

ESU(Extended Security Updates)は、サポート終了後のWindows 10 22H2に重要度Critical/Importantのセキュリティ更新を有償で提供するプログラムです。含まれるのはセキュリティ更新だけで、新機能・非セキュリティ修正・通常の技術サポートは含まれません。²

法人向け(ボリュームライセンス)の骨子は次のとおりです。²

• 価格は1台あたり1年目61ドルで、毎年倍額(2年目122ドル、3年目244ドル)。最長3年で、2028年10月まで延命できます。
• 累積購入ルールがあります。2年目から加入する場合も1年目分の支払いが必要で、「危なくなってから入れば安い」は成立しません。最低購入数は1ライセンスからです。
• 対象はWindows 10 バージョン22H2のみ。まず22H2への更新が前提です。
• 割引・無償の経路があります。Microsoft IntuneやWindows Autopatchなどクラウド管理下のデバイスは1年目45ドルの割引価格が案内されています。⁴ また、Windows 365やAzure Virtual Desktop、Azure仮想マシン上のWindows 10には追加費用なしでESUが提供され、Windows 365のCloud PCに接続するWindows 10端末も、サブスクリプションが有効な間は最長3年間ESUの対象になります。²

個人向けは条件がまったく別物です。⁵

• 当初は1年間(2026年10月まで)の予定でしたが、2026年6月に1年延長され、2027年10月12日までになりました。既存登録者には自動適用です。
• 登録経路は3つ。PC設定の同期(Windowsバックアップ)を有効にすれば無償、Microsoft Rewards 1,000ポイント、または30ドルの一括購入です。1ライセンスで最大10台まで登録でき、いずれもMicrosoftアカウントでの登録が必要です。
• 対象はWindows 10 22H2のHome/Pro等の個人利用PCです。会社のPCには原則として法人向けESUを使ってください。

法人ESUの3年合計は1台あたり427ドル(61+122+244)、クラウド管理割引でも315ドルです。台数が多ければ「その予算でPCを買い替えたほうが早い」ラインが必ず出てきます。ESUは全台一律にかけるものではなく、移行が間に合わない台数×必要な年数だけ買うものと考えるのが実務的です。

5. 選択肢3: LTSCへ切り替える ── 「延命」ではなく「引っ越し」

「Windows 10系のまま長く使いたい」という要望に対する正攻法が、長期サービスチャネル(LTSC)への切り替えです。ただし2026年7月時点では、選択肢は事実上1つに絞られています。

• Windows 10 Enterprise LTSC 2021: サポートは2027年1月12日まで。残り半年を切っており、いまから切り替える対象にはなりません。⁷
• Windows 10 IoT Enterprise LTSC 2021: サポートは2032年1月13日まで。残り約5年半のサポートがある、長期延命の本命です。⁶

同じ「LTSC 2021」でも通常版とIoT版でサポート期限が5年違う点は、知らないと確実に間違えるポイントです。IoTといっても中身は通常のWindowsのデスクトップOSで、装置制御用PCや検査端末など用途が固定されたPCに向いています。

ただし、LTSCへの切り替えは「延命」というより「引っ越し」です。次の点を織り込んでください。

• クリーンインストールが原則です。通常版Windows 10 Proからのエディション切り替えでは導入できず、環境の再構築(アプリ再インストール・設定移行・装置ドライバーの再セットアップ)が必要です。
• ライセンスの調達経路が特殊です。IoT Enterprise LTSCはOEM/組込み向けチャネル(ディストリビューター経由)での提供が基本で、店頭やボリュームライセンスで気軽に買えるものではありません。
• 新規の装置PCなら後継のWindows 11 IoT Enterprise LTSCという選択肢もあります。既存資産の延命はWindows 10 IoT Enterprise LTSC 2021、新規導入はWindows 11系LTSC、という整理が基本線です。

LTSCの各エディションの違い、ライセンスの入手方法、装置用PCでの実践的な構成については、同日公開の姉妹記事「産業用PCのWindows選び ── IoT Enterprise LTSC実践ガイド」で詳しく扱っています。装置PCが対象の方はそちらをあわせてお読みください。

6. 選択肢4: ネットワークから隔離して使い続ける

最後の選択肢は、更新をあきらめて隔離することです。正直に言えばこれは対策ではなく時間稼ぎですが、現場には「装置ベンダーが廃業していてWindows 11対応版が存在しない」「認証取得済みの構成を変更できない検査装置」のような、他に選択肢がないPCが実在します。当社が装置連携ソフトの現場でお会いするのも、まさにこの種のPCです。

隔離運用を選ぶなら、最低限次をセットにしてください。

• インターネットから物理的またはVLANで遮断する。「普段は使っていないだけで、つなげば出られる」は隔離ではありません。メールやWebをそのPCで見ないことは大前提です。
• 持ち込み経路を管理する。閉域網のPCの感染経路は、USBメモリと保守用PCの持ち込みが定番です。USBメディアの運用ルール(専用メディア・ウイルスチェック用の中継PC)と、共有フォルダー経由の横展開への対策(必要最小限の共有・別セグメント化)を決めます。
• 故障=寿命と考えて備える。ハードウェアが壊れた時点で、そのWindows 10環境は再調達できません。ディスクイメージのバックアップと、可能なら予備機の確保までやっておきます。
• 台帳に載せ、期限を切る。「どのPCが、なぜ隔離運用なのか、いつまでに解消するのか」を資産台帳で管理します。期限のない隔離は、担当者の異動とともに「誰も知らない野良PC」になります。

隔離で稼いだ時間で何をするか ── 装置の更新計画なのか、アプリの載せ替えなのか ── を決めて初めて、この選択肢は意味を持ちます。

7. 業務アプリ側で必要な検証と改修 ── 開発会社の視点

どの選択肢を選ぶにしても、業務アプリを預かる立場から見た検証ポイントは共通です。経験上、Windows 10→11の移行でアプリ「本体」が動かなくなることはまれで、つまずくのはほぼ周辺部分です。

• .NET Frameworkはアプリより長生きします。.NET Framework 4.xはOSのコンポーネントと定義されており、インストール先OSのライフサイクルに従います。⁹ つまりWindows 10上の4.8はWindows 10と運命を共にし、Windows 11上の4.8.1はWindows 11とともにサポートが続きます。4.x向けアプリはWindows 11でもそのまま動くのが基本ですが、古い4.5系をターゲットにしたアプリは4.8系ランタイム上での動作確認を、この機会に済ませておくべきです。OS移行はアプリ資産を棚卸しする好機でもあります。「.NET Frameworkから.NETへの移行前チェックリスト」が使えます。
• COM/OCX/ActiveX資産は「登録」で転びます。32bitアプリ自体はWindows 11のWOW64で動きますが、インストーラーのCOM登録処理の権限不足、64bit/32bitのレジストリビューの取り違え、開発機だけで動いて本番機で動かない配置ミスは今も定番の障害です。移行検証では必ず「クリーンなWindows 11にインストーラーから入れる」試験をしてください。詳細は「COM/OCX/ActiveX開発でハマる登録とbitnessの罠」に。VB6アプリのランタイムサポートについては「VB6アプリはいつまで動くのか」で整理しています。
• 本当のボトルネックはドライバーです。計測ボード、ドングル、シリアル変換、プリンターなど、カーネルモードドライバーを伴うハードウェアは、64bit署名ドライバーがベンダーから提供されていなければWindows 11では動きません。ここが移行可否の分水嶺で、「アプリは移行できるがボードのドライバーがない」PCこそ、IoT Enterprise LTSCや隔離運用の個別解を当てる対象です。
• IE依存と32bit接続部品を洗い出す。WebBrowserコントロール(IEエンジン)への依存、32bit版ODBC/OLE DBドライバーの導入漏れ、帳票ツールのバージョン要件などは、OSを変えたときに初めて表面化します。本番と同じ構成のWindows 11検証機を1台用意し、インストール→業務一巡→帳票印刷→装置接続まで通しで確認するのが結局いちばん安上がりです。

8. 判断表 ── どのPCにどの選択肢か

ここまでを1枚に集約します。PC1台ごとに「役割」で仕分けるのがコツです。

全社で1つを選ぶのではなく、「事務用は今年度中にWindows 11へ、間に合わない20台は法人ESUを1年だけ、装置PC3台はIoT LTSCへ載せ替え、ベンダー廃業の1台は隔離して予備機確保」のように組み合わせるのが現実解です。

9. まとめ

• Windows 10(22H2)のサポートは2025年10月14日に終了済みで、ESU未加入のPCには9か月分のセキュリティ修正が当たっていません。まず全台の棚卸しから始めてください。
• インターネットに接続する事務用PCの原則はWindows 11への移行です。ESUは移行計画を完走させるための保険として、必要な台数×必要な年数だけ使います。
• 法人向けESUは1年目61ドル・毎年倍額・最長2028年10月まで、累積購入ルールつき。IntuneやWindows Autopatch管理下の割引、Windows 365などでの無償条件も確認する価値があります。
• 個人向けESUは2026年6月に延長され2027年10月12日まで。無償経路もありますが、会社のPCには法人向けを使ってください。
• 長期延命の本命はWindows 10 IoT Enterprise LTSC 2021(2032年1月まで)です。ただしクリーンインストールとライセンス調達を伴う「引っ越し」であり、通常版Enterprise LTSC 2021(2027年1月まで)と混同しないよう注意が必要です。
• どうにもならないPCは隔離運用で時間を稼ぎますが、遮断・媒体管理・予備機・台帳・解消期限をセットにしなければ、それは単なる放置です。
• アプリ側の検証は、.NET本体よりドライバー・COM/OCX登録・IE依存・32bit接続部品が本丸です。本番同等のWindows 11検証機での通し試験を移行前に済ませてください。

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合同会社小村ソフトでは、Windows 10で動いている業務アプリ・装置連携ソフトのWindows 11対応(互換性検証、インストーラー・COM/OCX周りの改修、ドライバー対応の切り分け)、LTSCへの載せ替えを含む移行計画の技術面の相談を扱っています。「このアプリはWindows 11で動くのか」を確かめるところからで構いません。

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よくある質問

この記事のテーマについて、相談時によくある質問をまとめています。

サポートが終了したWindows 10を使い続けるとすぐに危険ですか？

PCが急に起動しなくなるわけではなく、Windows 10は2025年10月14日以降も動き続けます。ただしESUに加入していない限り、セキュリティ更新プログラムは一切配信されません。この記事の執筆時点(2026年7月)で、すでに9か月分の脆弱性修正が適用されていない状態です。インターネットやメールに接続して使うPCであれば、Windows 11への移行・ESU加入・隔離のいずれかの方針を早急に決めることをおすすめします。

法人向けESUはいくらで、いつまで延命できますか？

ボリュームライセンスで1台あたり1年目61ドルからで、価格は毎年倍額(2年目122ドル、3年目244ドル)、最長3年で2028年10月までです。2年目から加入する場合も1年目分をさかのぼって購入する必要があります(累積購入)。Microsoft IntuneやWindows Autopatchでクラウド管理しているデバイスは1年目45ドルの割引価格が案内されており、Windows 365やAzure Virtual Desktop上のWindows 10仮想マシンは追加費用なしでESUの対象になります。なお、ESUで受け取れるのはセキュリティ更新のみで、新機能や通常の技術サポートは含まれません。

個人向けESUは2026年10月までではなかったのですか？

当初は2025年10月のサポート終了から1年間(2026年10月まで)の予定でしたが、2026年6月にMicrosoftが1年延長を発表し、現在は2027年10月12日までとなっています。既存の登録者には延長が自動的に適用され、追加の手続きは不要です。登録方法は、PC設定の同期(Windowsバックアップ)を有効にする無償の経路、Microsoft Rewardsポイント1,000ポイント、30ドルの一括購入の3通りで、いずれもMicrosoftアカウントが必要です。会社のPCには原則として法人向けESUを使ってください。

LTSCに切り替えれば今のPCをそのまま延命できますか？

同じハードウェアを使い続けられる可能性はありますが、「そのまま」ではありません。LTSCは通常版Windows 10からのエディション切り替えでは導入できず、原則クリーンインストールと環境の再構築が必要で、ライセンスも別途調達することになります。また、通常のEnterprise LTSC 2021はサポートが2027年1月12日までで、いま切り替える意味はほぼありません。長期延命の候補になるのは2032年1月13日までサポートされるWindows 10 IoT Enterprise LTSC 2021で、装置制御用など用途が固定されたPC向けの選択肢です。

業務アプリはWindows 11でそのまま動きますか？

デスクトップアプリの互換性は高く、.NET FrameworkやVB6ランタイムで作られたアプリの多くはそのまま動きます。ただし無条件ではなく、実務で引っかかるのは主に周辺部分です。具体的には、計測ボードやドングルなど64bit署名ドライバーが提供されていないハードウェア、インストーラーのCOM/OCX登録処理やbitness不一致、WebBrowserコントロールなどのInternet Explorer依存機能、32bit版ODBC/OLE DBドライバーの導入漏れなどです。本番のPCと同じ構成のWindows 11検証機を1台用意し、インストールから帳票印刷・装置接続までを一巡して確認するのが確実です。

著者プロフィール

記事の著者プロフィールページです。

小村 豪

合同会社小村ソフト 代表

Windows ソフト開発、技術相談、不具合調査を中心に、既存資産が残る案件や原因が見えにくい障害調査に強みがあります。