知識マップ: PetitPotamはなぜドメインコントローラーの認証をAD CSへ中継できたのか?

記事「PetitPotamはなぜドメインコントローラーの認証をAD CSへ中継できたのか?」の主張を、概念と関係(エッジ)に分解した知識グラフの全体です。各関係には根拠・確認日・確度が付いています。

CVE-2021-36942はLSARPC経由で呼び出せるMS-EFSRのメソッドを使い、ドメインコントローラーにNTLM認証を誘発する脆弱性だった。誘発された認証は保護のないAD CSの証明機関Web登録や証明書の登録Webサービスへ中継され得た。KB5005413はこれらのWeb登録でEPAを必須にし、NTLMを制限するよう勧めている。EPAはNTLMv1には適用されない。

PetitPotamとAD CSへのNTLMリレーの知識マップCVE-2021-36942によるNTLM認証の誘発、AD CSのWeb登録へのNTLMリレー、EPAとNTLM制限による対策、記録による確認の関係図。利用する利用する利用する利用する原因になり得る利用する原因になり得る原因になり得る実装を担う実装を担う利用する軽減する推奨される対応推奨される対応両立しない推奨される対応で確認できるで確認できるで確認できるCVE-2021-36942AD CSNTLMリレー攻撃MS-EFSRLSARPC名前付きパイプNTLM認証の誘発CVE-2022-26925証明機関Web登録証明書の登録WebサービスNTLMExtended Protection for AuthenticationNTLMv1「NTLMを制限する」ポリシー群ドメインコントローラーNTLM/OperationalログMicrosoft Defender for Identity

概念間の関係(全19件)

図と同じ関係を文章でも列挙します。表示している文と機械可読な意味データ(RDFa)は同じ要素に載っています。確度が「確立した関係」のものは直接の関係として、「条件付きの関係」のものは成立条件つきの言明(rdf:Statement)として表現しています。

主要概念の定義

CVE-2021-36942
2021年8月に公開されたWindows Serverの脆弱性。認証を受けていない攻撃者がLSARPCインターフェイスのメソッドを呼び出し、ドメインコントローラーにNTLMで別のサーバーへ認証させることができた。AD CSへのNTLMリレーと組み合わせた攻撃はPetitPotamと呼ばれる。
AD CS
安全な通信や認証に使うPKI証明書を発行・管理するWindows Serverの役割。証明機関(CA)やWeb登録などの機能を持つ。
NTLMリレー攻撃
攻撃者が被害者とサーバーの間でNTLMのチャレンジ/レスポンスをそのまま中継し、被害者になりすます攻撃。応答が宛先を縛らないNTLMの弱点を突く。
MS-EFSR
暗号化ファイルシステム(EFS)の暗号化ファイルをリモートから操作するためのRPCプロトコル。メッセージはSMB上の名前付きパイプで送られる。
CVE-2022-26925
2022年5月に公開されたWindowsの脆弱性。LSARPCを通じてドメインコントローラーにNTLMで攻撃者へ認証させることができた。更新はLSARPCへの匿名の接続の試みを検出して拒否する。
NTLM認証の誘発
利用者が接続を選択していなくても、端末から攻撃者が管理する接続先へのNTLM認証を起こさせ、チャレンジ/レスポンスを送らせる攻撃手法。送られる応答は平文パスワードやNTハッシュそのものではない。
証明機関Web登録
ブラウザーからIIS上のWebサイトで証明書を申請・更新できるようにする、AD CSの役割サービス。
証明書の登録Webサービス
HTTPSで証明書の要求を受け付け、要求者に代わって証明機関に証明書の登録を行う、AD CSの役割サービス。
Extended Protection for Authentication
認証を意図した接続先や通信チャネルに結び付け、対応サービスに対するNTLMリレーを防ぐための保護。適用できるサービスと設定条件を確認して有効にする。
「NTLMを制限する」ポリシー群
送信NTLMトラフィック・受信NTLMトラフィック・ドメイン内NTLM認証を、監査から拒否まで段階的に制御できるセキュリティポリシー群。
ドメインコントローラー
Active Directoryのディレクトリサービスを提供し、KDCの機能やNTLMのパススルー認証の相手を担うサーバー。

機械可読データ

このデータセットについて

作成
合同会社小村ソフト
ライセンス
CC BY 4.0 ── 出典(合同会社小村ソフト)とライセンスへのリンクを明示し、改変した場合はその旨を示すことを条件に、再配布・改変を含めて再利用できます
最終確認日
2026-10-31 ── 収録する関係のうち、最後に出典と照合した日

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